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税理士法人 中央総研
会長 小島 興一
(公認会計士、税理士)


中央総研について


「これからの企業に求められるものとは何か……。」

それは、膨大な財政赤字、少子高齢化社会、原油をはじめ資源高騰に伴うインフレ懸念など先行き不透明な経済環境にタイムリーに対応していく、フレキシブルなノウハウではないでしょうか。

私たち『税理士法人中央総研』は、理事長である公認会計士小島興一が1984年に個人事務所として「公認会計士小島興一事務所」を名古屋市で開業以来、激変する経済環境を常に見きわめ、税務申告から事業承継対策・事業再生・企業再編・M&A・株式公開などの指導・経営コンサルティングにいたるまで、関与先企業の多様なニーズにお応えしてまいりました。

その永年にわたり蓄積されたノウハウ、次代を捉えた的確なサポート体制は多くの企業に認められ、東海地区有数な会計事務所として高く評価されるまでとなっております。それも偏に、顧客の繁栄を最優先したスタッフの積極的提案、さらには努力と研鑚があってこそ成し得る実績と自負しております。

おりしも経済社会は、21世紀に入ってますます混沌の度合いを深め、舵取りの難しい時代へと変貌しつつあります。そのため、2003年に公認会計士小島興一事務所は、三重県の有力事務所「税理士笹谷俊道事務所」と合併し、『税理士法人中央総研』を設立するとともに、愛知県の吉田正道公認会計士事務所、滋賀県の山川晋税理士事務所(いずれも、現税理士法人中央総研)と提携し、中央総研グループを結成することによって、経営者のブレーンとして豊富な経験と知識、ノウハウを提供できる仕組みを構築いたしました。

私たち『税理士法人中央総研』は、中央総研グループの総力を投入し、貴社の成長と繁栄の一助となるべくお手伝いをしていきたいと考えております。

社是『お客様の喜びは 私たちの生きがい』この一念をモットーに企業の未来を見つめるバイタリティーあふれる会計事務所。

私たちは、「税理士法人 中央総研」です。

沿革

1984年4月公認会計士 小島興一事務所開業 (名古屋市中区)
1984年10月株式会社ケーエムシー 設立
1992年4月株式会社コジママネジメント 設立
1993年5月公認会計士小島興一事務所 名古屋市西区へ移転
2003年1月公認会計士小島興一事務所と税理士笹谷俊道事務所と合併し税理士法人中央総研 設立
2003年8月税理士法人中央総研 名古屋東事務所 開設
2007年10月税理士法人中央総研 名古屋本部と名古屋東事務所を統合し名古屋市中区へ移転

概要

名称税理士法人中央総研
設立2003年1月(創業1984年4月)
出資金850万円
スタッフ数名古屋本部45名・三重本部30名:合計75名
【中央総研グループ】
愛知本部20名・滋賀本部25名:中央総研グループ合計120名
所在地本店所在地【名古屋本部】
〒460-0002 名古屋市中区丸の内二丁目19番24号
中央総研BLD.
TEL 052-232-7800(代)/ FAX 052-232-7820(代)
【三重本部】
〒511-0834 三重県桑名市大福406番地の1
TEL 0594-23-2448(代)/ FAX 0594-23-3303(代)
役員代表社員:小島興一(公認会計士・税理士)
代表社員:笹谷俊道(税理士)
代表社員:田中孝治(税理士)
代表社員:蒔田知子(税理士)
代表社員:小島淳次(税理士)
社員:小島 惠(税理士)
執行役員:久松玲子(医業経営コンサルタント)
執行役員:増田隆之(経営コンサルタント)
中央総研グループ【愛知本部】
代表社員:吉田正道(公認会計士・税理士)
社員:大崎福夫(税理士)
【滋賀本部】
代表社員:山川 晋(税理士)
社員:国松慶太(税理士)
スタッフの有する資格公認会計士
税理士
医業経営コンサルタント
宅地建物取引主任者
社会保険労務士
中小企業診断士
行政書士
アフィリエイテッド・ファイナンシャル・プランナー (AFP)
サーティファイド・ファイナンシャル・プランナー (CFP)
ライフ・コンサルタント
リスク・コンサルタント
所属団体日本公認会計士協会会員
日本税理士会会員
日本事業承継コンサルタント協会会員
日本医業経営コンサルタント協会会員
日本フィナンシャル・プランナーズ協会会員
東京FP会計人ネット会員
TKC会員